​私たちはお客様にとって最適な見え方を​ご提案できるよう努めております。目の疲れ、左右の視力差、ピント調節機能の低下、眩しさなどにお悩みの方は少なくありません。また、視機能の不調は頭痛や頚部痛・腰痛などにも影響するとされています。適切な見え方がこのような症状のケアに役立つかもしれません。スタッフはそれぞれの専門分野（医科学・健康科学）において大学院を修了しておりますので、お気軽にご相談いただけますと幸いです。​

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利用規約

​​​​​１．目の測定

ご使用中のコンタクトレンズや眼鏡などございましたらご持参ください。オフィスでの視機能測定は眼鏡、およびレンズ作製いただくことを前提にお受けしております。測定データのみのお渡しは出来かねますので予めご了承ください。また、お客様の目の状態により、眼科受診をお願いする場合がございます。

 

測定機器

①：調節機能解析装置（ARK-1a）

②：角膜形状解析装置（OPD-Scan®3）

③：両眼視機能測定機器（RT-600）

④：液晶視力表（SC-1600Pola™）

⑤：コントラスト感度測定機器（CSV-1000）

⑥：レチノスコープ（RX-RC）

⑦：Motion guidance（Clinician-designed visual feedback tools）

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２．メディカルユース（眼科処方箋など）

お子様の斜視弱視治療用眼鏡、白内障や緑内障、黄斑変性症や網膜疾患、角膜疾患やサギングアイ症候群など、お客様の目の状態とご希望から最適なレンズをご提案いたします。​羞明（まぶしさ）を感じやいすい方には医療用遮光レンズや調光・偏光レンズをご用意しております。また、近年では屈折矯正手術後（ICL・LASIK・白内障手術）の Blurred vision および Waxy Vision に対するリカバリーレンズも作製しています。さらに、半側空間無視の治療・トレーニングに用いるヨークプリズム（プリズムアダプテーション）の製作も受付けております。

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３．費用の目安

①：眼鏡枠

　　　日本製（￥１６，５００～￥３３，０００）

　　　海外製（￥１１，０００～￥１６，５００）

②：レンズ

　　　単焦点（￥７，７００～￥３３，０００）

　　　多焦点（￥９，９００～￥３６，３００）​

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４．保障・アフターケア

レンズの保証期間はご購入日より半年間となります。半年以内の度数調整は２回まで手数料（￥１，１００）のみで交換が可能です。​

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５．店舗運営（営業日とご予約）

営業日はお客様のご予約日に準じます。ご予約のない日は休業となりますのでご注意ください。また、予約制となりますので​ご来店ご希望日時の２日前までに必ずご予約ください。ご予約につきましてはご予約フォームよりお願いいたします。​通常、ご予約フォームをお送りいただいてから、２営業日以内にご案内メールをお送りいたします。大変恐れ入りますがお問い合わせの内容やお客様のメール設定により、ご回答、ご返信できない場合がございます。予めご了承ください。

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６．店舗運営（その他）

弊社オフィスでの会話内容や測定プロセスをSNSやブログ等に記載いただくことは、個人情報保護の観点から基本的にお断りしております。また、防犯の観点からオフィス内は録画、録音しております。

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７．免責事項

弊社オフィスでの測定、会話内容は谷町眼鏡店、および燕光学がお客様にご提供するサービス・健康情報提供のみを意図しており、医学的またはその他アドバイスを提供する目的としたものではありません。また、本サイトに記載している内容・オフィスでの会話内容・ご提供する全てのサービス・健康情報提供は妥当性と正確性の確保に努めておりますが、その利用によって利用者等に何らかの損害が生じた場合、弊社は一切の責任を負うものではありません。すべての内容、情報は資格ある医療従事者の方々のアドバイスなどと置き換えることができないこと、また病気や疾患の診断・治療・予防を目的としていないことをご理解ください。

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８．契約自由の原則

お客様の眼鏡（レンズ）作製、ご相談、ご来店をお断りする場合がございます。

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９．カスタマーハラスメント対応方針

お客様のお申し出やご意見等には、お客様に寄り添い対応することに努めますが、カスタマーハラスメントと当社において判断した際は、毅然とした対応を行います。また悪質な行為があった際は、店舗等への出入りをお断りする場合があります。さらに、警察・弁護士等と連携し、厳正に対処いたします。カスタマーハラスメントから従業員を守り、いきいきと安心して働ける環境を整備することで、販売サービスの向上に寄与し、多くのお客様が気持ち良く、ご相談いただける環境を提供できると考えております。ご理解とご協力をよろしくお願い申しあげます。

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１０．情報開示請求

弊社の運営にあたり不適切と判断した事項​​が確認された場合、情報開示請求（発信者情報開示請求）を行います。法律事務所と顧問弁護士契約を締結し、法的観点から適切なマネジメント業務を行います。​​